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2016度野球共育塾指針

・全体構想
1)10年構想
 能勢(1962年生)が代表を務められるのも2025年までと考え10年構想として進めていきます。野球共育塾のキーワードは人です。したがって、全ては人づくりが根となる活動を展開していきます。 

2)2016年度の重点課題(2015年からの継続も含む)
@認定NPO法人化への準備:奨学金・助成金制度づくりのため
A本気塾:津軽で実施している少人数の塾を他地区でも開催
Bフォーラム:千葉・弘前で開催予定です。 

3)組織改編
・課題達成型組織(本部)+地域別組織を置く
代表      能勢康史(NPO法人野球共育塾理事長)
事務局長    工藤建太(NPO法人野球共育塾事務局長)
HP・会員管理 山下茂雄(横浜総合病院・理学療法士)
企画            藤井明徳(明秀日立高校野球部コーチ、柔道整復師)
渉外                 斎藤博久(桐蔭横浜大学野球部監督) 

4)財源確保のための会員数増加の意義
★「認定NPO法人」への昇格を目指して(2017年)
@活動を永続させ、種々の支援を行うためにも財源の確保は必要で、そのためにも会員増加は必要になります。
A会員増加の意義は、一定数の会員での継続した活動により認定NPO法人の認可が受けられます。認定NPO法人は国内にある全NPO10%未満で、会員数や活動実績(3年以上)など認定条件が厳しいです。
B認定NPO法人になると財団の助成金や寄付金が受けられ財源が確保できます。

学びの会
1)学びの会の構造
★造的化し参加者の差別化を図る。
@フォーラム:多くの方が集まる交流の場、円卓会・本気塾・基礎などの参加者
A円卓会:経験豊富な方々の討論による理論創造の場
B本気塾:職種の枠を超えた地域活性化策実行のための討論の場
C指導者塾:若手の野球指導者の育成塾
Dトレーナー塾:野球現場で活動する専門職の育成の場、円卓会への参加条件
E基礎勉強会:経験の少ない方を対象にした基礎知識を学ぶ場、円卓会への参加条件

・以下は2016年度に開催予定の会です。
2)フォーラム
@東北野球フォーラム:201512月に八戸で東北野球フォーラムを開催しましたが、2016121011日に弘前で第2回東北野球フォーラムが開催される予定です。
A東日本野球フォーラム:20161225日に千葉で第1回東日本野球フォーラムを開催予定です。これは菅谷啓之先生のNPO法人肩肘疾患研究会との共催になります・
B山梨イベント検診:20161223日河口湖町で開催予定。プロ野球選手のトークショーと検診の企画です。 

3)円卓会
@首都圏:東京で行っている円卓会は10回開催しましたが、2016年新たにコアメンバーを加え2016年度よりリスタートします。甲子園大会、都市対抗などの大会に併せての開催もできればと考えています。
A東北:東京で行っている円卓会の東北版です。東北福祉大学の関係者や医療関係者が集まりキックオフの会は2016年4月2日に行い、1回目を6月頃開催予定です。 

4)トレーナー塾
野球トレーナー塾の目的は検診や現場活動などに参画し、現場と医療をつなぐことができる野球トレーナーの育成です。トレーナー塾を2016年5月1119:30から新宿メディカルセンターリハビリテーション室で開催し、奇数月の第2水曜日19:30開催予定です。 

5)基礎勉強会
@投球障害基礎:経験の少ない方を対象で、基礎を学ぶ場。現場・医療のそれぞれの分野別にテーマを決め、カリキュラム化して進めてい予定です。山下が担当し2016年6月には開始予定です。
A手技勉強会:マッサージなどトレーナーとして活動するための実技の勉強会を横浜で開催します。講師はトレーナー経験豊富で技術の高い方にお願いし、投球障害基礎勉強会とセットで行います。 

・事業企画(2015年からの継続)
1)奨学金
 親が亡くなるなど恵まれない子に対して高校や大学で野球を続けたいけれど経済的な理由で続けられない子どもに奨学金を出し、目標達成に向けての支援。具体的には東日本大震災で親を亡くしている野球選手がおり、これらの子どもへの支援を考えています。もちろん、東日本大震災だけが対象ではなく、何らかの理由で経済的に厳しい環境にある子全てが対象になります。実際に奨学金を出すには条件が必要ですが、その第一は「野球界への貢献」になります。大学で選手を終わった後に指導者、医療従事者として地域を担ってもらう仕事に就くのが条件で、このような場合は奨学金の返還を免除するなどの措置をとれればと考えています。 

2)地域での活動への助成金(NPOから地域での活動の支援)
@地域活性化策(地方が望ましい)で継続性があるもの
A人づくり、人材交流など「人」がキーワードになるもの
B活動参加者が30名、うち共育塾の会員が10名。推進するコアメンバー5名前後を明記。共育塾会員になるタイミングは問わない。
C額・使途:10万〜50万、使途は自由
D提出文書:企画書・参加者名簿、活動報告書・経費帳の作成
2015年度は第2回津軽本気塾の開催に際して助成金をしました。